情報の科学と技術 第49巻6号(1999) 掲載論文

Paper from The Journal of Information Science and Technology Association, Vol.49, No.7, 1999

[この論文について][About This Paper]

研究論文

NACSISオンラインジャーナルプロジェクト

NACSIS Online Journal Project

大山 敬三,神門 典子,佐藤 真一(学術情報センター)
Keizo OYAMA, Noriko KANDO, Shin'ichi SATOH (National Center for Science Information Systems)

要旨

学術情報センターで開発中のオンラインジャーナル編集・出版システムは,学協会が刊行する学術雑誌の執筆・編集・出版のすべての工程を電子化・オンライン化し,学術研究成果の流通を効率化するものである。学協会が運用して編集に利用するインハウスシステムは多様な編集部体制や文書形式に対応できる設計となっている。学術情報センターが運用してオンライン出版に用いるシステムは強力な検索能力を持ち,多様な購読者支援機能を提供する。本稿では,このシステムについて,著者,編集担当者,購読者などの視点からの機能や利用方法を交えて説明し,学協会における活用方法を紹介している。

ABSTRACT

The editing and the publishing systems for online journals, which are under development at NACSIS, are to realize efficient distribution of research results, by means of supporting for academic institutions to make all the processes of producing scholarly journals electronic and online. The editing system, which is operated and used by each academic institution, is designed to be flexible enough to adapt to various editing processes and document formats. The publishing system, which is operated by NACSIS and is used for online publishing, has a powerful searching capability and provides various reading support functions. This article describes the functions and usages of the system from viewpoints of authors, editors, subscribers, etc., and explains possible introduction procedures to academic institutions.

[キーワード]
オンラインジャーナル/電子投稿/電子編集/工程管理/オンライン査読/電子認証/全文検索/XML/引用リンク/文書提供
[Keywords]
online journals / electronic contribution / electronic editing / process management / online refereeing / electronic authentication / fulltext search / XML / citation links / document delivery

1. はじめに

学術情報センターでは,現在,「オンラインジャーナル編集・出版システム開発・構築事業」を推進している。本事業は1998年度の補正予算において,文部省と科学技術庁の共同事業として措置され,3年間程度のプロジェクトとして,学術情報センターと科学技術振興事業団が実際の開発と構築に当たっている。

本稿では,このプロジェクトのうち,学術情報センター担当の部分を中心に,プロジェクトの背景と概要,システムの構成と運用の考え方について述べることにする。また,開発中のシステムでは,新しい技術的試みにも取り組んでいる。これらのいくつかについても簡単に触れる。

なお,本プロジェクトに関しては,学術情報センターの公式ホームページ[1]の他に,研究開発のページ[2]にもできるだけ最新の状況を公開しているので,興味のある方はご覧いただきたい。

2. プロジェクトの背景

学術情報センターでは学術論文全文の情報検索サービス[3]や学術雑誌の電子図書館サービス[4]を行っている。これらのサービスでは,各学協会が印刷に使用した写植機用データを変換し,あるいは,印刷物を画像入力してサービス用のデータを作成しているため,サービスの高度化・迅速化には限界がある。このため,各学協会の編集・出版業務の電子化の進展に対応して,より緊密な連携を進めることが重要である。

一方,学協会側からも,雑誌の出版のコスト増大,購読者の減少,世界的なオンラインジャーナル化(例えば[5]を参照)への対応などのために,何らかの政策的支援を求める声が強くなってきた。さらに,欧文誌においては,雑誌の編集自体まで海外の出版社に依存する例も出てきており,国内の研究活動の空洞化を心配する声も聞かれるようになってきた。

そこで,学術情報センターでは数年前より,学術雑誌の編集・出版過程の電子化に関する研究開発を進めてきた。本プロジェクトは,このような背景の下に始まったものであり,よりよいシステム開発をめざしてプロジェクトを推進しているところである。

なお,学術情報センターのWWW資源提供サービス,電子図書館サービス,情報検索サービスなどと本プロジェクトとの関連の詳細については[6]を参照されたい。

3. プロジェクトの概要

本プロジェクトでは,学協会における学術雑誌のオンラインジャーナル形態による出版を促進することを目的とし,編集プロセスを電子化して印刷原稿と同時に電子原稿を効率的に作成するためのシステム開発と,電子原稿をオンラインで出版するためのシステムの開発・運用を行う。

当面は主に論文誌を対象とし,多様な学協会の要求に柔軟に対応しつつ,従来と同等のコストで冊子体とオンラインジャーナルを並行して刊行可能とし,インターネットを利用した研究成果の迅速な公開と流通,国内における学術論文の流通ハブの実現,および,研究活動に必要な情報のワン・ストップ・ショッピングの実現を目標とする。

システム構築の基本的方針としては,各学協会の編集工程の多様性を考え,共通機能をモジュール化してシステム開発し,共同利用すべき部分を学術情報センター,それ以外を各学協会が運用することとした。すなわち,学術情報センターは,電子形態の学術雑誌を制作するために必要なシステムを開発して各学協会に提供するとともに,その電子ジャーナルをインターネットを通じてオンラインで購読者に提供するための基盤システムを開発・運用して学協会の利用に供する。

【◆脚注:科学技術振興事業団は「科学技術情報発信・流通総合システム」事業の一環として,共同利用施設としての運用を目指し,学協会編集出版支援システムの開発を推進している。】

オンラインジャーナル自体の内容,およびその作成や購読に関連する事項については各学協会が権利と責任を持ち,オンラインシステムの機能と容量が許す範囲で,雑誌公開の期間や範囲,購読者資格や料金などの出版に関する意志決定を自由に行うことができる。また,学協会自身によって,あるいは学術情報センター以外の情報サービス機関を通じて,並行して電子ジャーナルを提供することも可能である。

システム開発を進めるに当たっては,まず,各分野のいくつかの学会に協力をお願いし,投稿・査読・編集方式,編集委員会や事務局の体制や作業内容,学会員の原稿執筆・オンライン購読の情報環境などの調査を行った。この調査に基づき,学協会向けのインハウスシステム,共同利用のオンラインシステム,およびデータ交換用の共通文書フォーマットの設計・開発を並行して進めてきた。今後は,開発したシステムを協力学会に試験導入してテストと調整を行った後,一般の学協会へシステムの提供を行う。また,各学協会の意見や要望も考慮しながら,引き続きシステムの機能拡張と新しい情報技術への対応を行ってゆく。

4. システムの構成と機能

本システムは,学協会事務局や関係者が利用する機能を実現するインハウスシステムと,一般の利用者にジャーナルを提供するオンラインシステムの2つに大きく分けられる。システムの全体構成を図1に示す。システム相互間,およびシステムと論文著者,編集委員,査読者,ジャーナル購読者はインターネットによって相互接続される。

図1 システムの全体構成

学協会にはすでに各種の計算機が導入されており,また,情報化を実行しサポートする事務局員,編集委員などの経験や知識もさまざまであるため,開発システムはできるだけ多くのプラットフォーム上で稼働することを目標としている。初期の開発においては,Windows NT/98/95系とSolaris系の2系統を開発対象とし,LinuxやMacintoshについても今後検討してゆく。

4.1. インハウスシステム

インハウスシステムは,原稿や工程の管理と,原稿を編集・処理するための機能を提供する。学協会の編集担当者,編集委員,査読者,著者(投稿者)などが本システムの利用者である。編集業務の処理フローを図2に示す。

図2 編集業務処理フロー

システムには工程ごとの実行権限に応じてシステム管理者,編集委員,事務局員などのグループが定義でき,利用者はそれぞれの職務に応じたグループに属する。利用者がシステムを利用する場合には電子証明書により認証を受け,所属するグループに許された処理のみを実行することができる。

編集・査読体制や工程,システム環境,原稿の文書ファイル形式や処理ツールなどは学協会ごとに多様であり,これらに柔軟に適応できるようにするために,インハウスシステムでは図3のようなサブシステム構成をとる。

図3 インハウスシステムの構成

学協会事務局内には編集管理システムを運用するサーバと,編集担当者が操作するクライアントが設置され,LANで相互接続される。編集担当者はクライアント上ですべての編集業務を行う。外部から著者や編集委員,査読者などが利用する場合はインターネットを経由してアクセスする。

4.1.1. 編集管理システム

編集管理システムは,原稿管理データベース,査読者データベース,会員データベースなどを保持し,工程管理や編集委員会支援などを行うシステムである。協力学会に対して行った調査に基づき,多くの学協会が必要とする機能を包含するように設計している。各学協会は,それらの中から必要な機能をパラメータで選択して利用する。例えば,編集委員会は全体と分野別の二階層に対応している。また,原稿の編集やレイアウトは学協会内で行う場合にも印刷所などに委託する場合にも対応できる。著者校正は棒組段階でもレイアウト済みの段階でも可能である。

本サブシステムは例として以下のような機能を提供する。

(1) 投稿受付機能
郵送,電子メール,FTP,WWWなどによって投稿された原稿を受け付け,投稿票を作成し,原稿をシステムに登録する。
(2) 原稿管理機能
原稿の編集や査読の進行状況,担当者,投稿者情報などを保存し,必要に応じて検索・表示する。
(3) 査読支援・管理機能
査読者データベースから分野などの条件で候補者を検索し,専門分野や査読履歴などを表示して査読者選定を支援する。また,査読の依頼や査読者が原稿にオンラインでアクセスするための仕組みを提供する。
(4) 編集工程管理機能
雑誌の各号の編集工程全体を管理する機能であり,原稿編集,レイアウト,校正,版下作成などの進行状況と期限を管理する。
(5) オンライン出版管理機能
オンラインシステムに電子原稿を登録し,公開スケジュールや購読者資格ごとの公開ポリシーを管理する。

4.1.2. 文書処理システム

文書処理システムは投稿から印刷版下とオンライン用電子原稿を作成するまでの一連の文書処理を行う。文書処理管理システムを中心として,多数の文書処理ツール群から構成される。

文書処理管理システムは原稿実体の文書ファイル形式や処理ツールに依存する部分を局所化してカプセル化し,文書IDと文書処理要求の形で抽象化したインタフェースを編集管理システムに対して提供する。個々の原稿ファイルの格納場所,文書ファイル形式,およびバージョンを管理し,編集作業工程に応じて適切な文書処理ツールを起動・監視する。この機能の実現のために,文書処理管理方式を新たに開発した。この方式では,文書処理工程,文書ファイル形式,出力文書形式などとともに,改訂原稿の投稿やレイアウト作業などの人的操作によるバージョンの更新を加えた,複雑な原稿実体間の依存関係と,原稿実体間の変換処理手順とをルールとして文書処理定義に記述する。これを解析し,実際の論文原稿に適用することにより,柔軟で高度に抽象化された文書処理機能を提供している。

文書処理ツールは,個別の文書ファイル形式に対応して,各工程で必要となる処理を実際に行うソフトウェアである。市販のワープロやDTP,フォーマッタなどを導入したり,学協会や分野のニーズに応じたツールを開発して組み込んだりすることができる。現在は,MS-Word, FrameMaker, LaTeX, AdeptEditorなどに対応しているが,コマンドラインから起動・監視できるソフトウェアであれば容易に組み込むことが可能である。文書処理ツールの例として以下のようなものがある。

また,文書処理ツール群が扱うことができる文書ファイル形式の例としては以下のようなものがある。

4.1.3. システムの利用

ユーザの立場から見たインハウスシステムの利用方法を以下に述べる。

(1) 著者(投稿者)

著者はスタイルファイルやテンプレートを用いて論文を執筆し,パッケージングツールを用いて投稿ファイルを作成する。郵送,電子メール,FTP,WWWなどの手段によって投稿する。例えばWWW投稿では,学協会のWWWサーバにアクセスし,投稿用フォームに投稿ファイル名と必要事項を入力して送信する。投稿票が自動的に作成されて表示され,必要な追加・修正を行って投稿実行すると投稿が完了する。

その後,受付確認,査読結果,照会,校正などの通知も電子メールで送られてくる。学協会のWWWサーバにアクセスしてパスワードと受付番号を入力すれば,投稿した論文の編集進行状況がいつでも確認できる。

(2) 編集担当者

編集管理システムのWWWサーバにアクセスしてメニューの中から業務を選択すると,処理待ち原稿の一覧と原稿ごとに実行可能な操作が表示される。操作を指定すると,実際の原稿の処理に必要なソフトウェアなどが起動される。すべての操作はこのようなインタフェースを通じて実行する。

例えば投稿受付では,仮受付状態にある原稿の一覧表示から原稿を選択し,投稿票の内容,原稿ファイルなどを確認して受付実行すると,原稿が正式にシステムに受け付けられる。

また,編集やレイアウト業務では,操作を指定すると,自動的に受付日や柱,原稿番号などが埋め込まれ,ワープロやDTPが起動されるて文書ファイルが開かれる。操作を終了すると自動的に管理情報が更新される。

(3) 編集委員

編集委員はWWWブラウザからインターネットを通じて編集管理システムにアクセスする。業務や原稿の選択,操作の指示は編集担当者と同様である。

例えば査読者選定では,査読者検索フォームに分野などの条件を入力して検索すると,該当者の一覧が表示される。所属や専門分野,査読履歴などを詳細表示で確認して候補者を選択し,その中から最終的に査読者を決定すると,査読依頼画面が表示される。依頼先の名前や所属,査読期限などを確認して依頼実行すると操作が完了する。査読依頼は電子メールでシステムが自動的に送付する。査読者が郵送での連絡を希望している場合は,査読依頼文書が事務局のプリンタに自動的に出力されるので,事務局からFAXや郵便で送付する。

(4) 査読者

査読者データベースには連絡手段や受け取れる原稿の文書形式などの属性を格納してある。事務局からの連絡や査読原稿はシステムがこの属性に従って適切な方法を選択して行う。

一つの例を示そう。査読者が電子メールで査読依頼を受け取り,WWWブラウザから編集管理システムにアクセスすると,自分あての査読依頼原稿の一覧が表示される。原稿を選択するとタイトルや抄録などを含んだ諾否回答画面が表示される。承諾するとPDF形式の査読原稿にアクセスできるようになる。

査読結果報告も同様に,自分が査読中の原稿のリストから原稿を選択し,表示される査読結果入力画面に判定やコメントなどを記入して送信する。

4.2. オンラインシステム

オンラインシステムは,多数のジャーナルの電子原稿を蓄積・管理し,インターネットを経由して提供する共同利用システムであり,文書提供システム,利用者管理システム,および引用リンクデータベースシステムから構成される。文書提供システムはオンラインジャーナルのコンテンツを蓄積・管理し購読者に提供するシステムであり,購読者,ジャーナル管理者などがインターネットを通じてアクセスする。利用者管理システムは,電子証明書の発行と管理,および,利用者の購読資格などの管理を行う。引用リンクデータベースシステムの本体はJSTが運用するので,本システムではアクセスの認証とインタフェースの提供を行う。

オンラインシステムを構成するこれらのサブシステムは,一体として以下のような機能を実現する。

(1) 購読申込み・受付け

個人の購読希望者は,証明書を取得してから購読申し込みを行う。機関単位での購読申込は学協会に直接行う。

学協会は,個人購読申込情報をオンラインシステムからダウンロードし,学協会で必要な購読手続きを行った後,オンラインシステムに購読者を登録する。機関購読者についても,購読手続き完了後,同様に登録する。

(2) 利用者認証・アクセス制御

電子証明書発行機能,利用者認証機能,利用者管理機能の3つの基本機能に基づいて購読者の登録やアクセス制御を実現している。ジャーナルごとに非購読者,一時購読者,個人購読者,機関購読者の各購読資格が設定可能で,それぞれについて書誌・抄録および全文に対する検索と表示の権限を設定することができる。

(3) 文書提供機能

購読者に対する文書提供のために,雑誌・目次通覧機能,書誌・全文検索機能,文書表示機能を提供する。表示文書ファイル形式はPDFとし,学協会の要望に応じてXML,HTMLなどにも対応する。検索機能では,XMLで記述されたジャーナルの書誌や文献の書誌・抄録・全文に対し,キーワードや出版年月などを組み合わせて文献を検索する。例として,雑誌・目次通覧のインタフェースを図4に示す。

図4 雑誌・目次通覧インタフェース

(4) 購読支援機能

オンラインジャーナルの効果を高めるため,新着論文通知機能,ヒストリ機能,ブックマーク機能を提供する。マルチメディア出版機能なども有効であり,今後検討する予定である。

(5) オンラインフォーラム

著者や購読者の間の意見交換,あるいは学協会からの情報提供などのために,電子掲示板・電子会議室的な機能を提供する。

(6) 引用リンク参照

購読者が論文購読中に引用文献を参照するのをナビゲートする引用リンク参照機能を有する。引用文献の識別情報としては,JSTの引用リンクデータベースのID,NACSIS-IRやNACSIS-ELSのID,出版社が付与するPII(Publisher Item Identifier)[7],あるいはURLなどを扱うことができる。本プロジェクトにおいて新たに開発した引用リンク管理・検索方式を用いて実現している。

5. システム運用の考え方

本プロジェクトでは開発したシステムをできるだけ有効に学協会に利用していただくため,以下のような考え方で提供する。学協会はこの範囲で自由にシステムの運用ができる。

(1) 段階的導入

オンラインシステム,編集管理システム,文書処理管理システム,および文書処理ツールをモジュールとして独立して利用することが可能であり,各学協会は利用しやすい部分から段階的に導入することが可能である。

(2) カスタマイズ

開発システムはパラメータ設定により,必要な機能だけを選択して利用できる。さらに,編集管理システム,文書処理管理システム,および文書処理ツールの開発成果はソースコードの形で各学協会に提供するので,独自の機能の追加や変更が可能である。

(3) 運用組織

オンラインシステムは学術情報センターで運用し,学協会はオンライン出版事業のためにこのシステムを利用することができる。

インハウスシステムは学協会事務局で運用するが,第三者機関に委託して運用することも可能である。

6. おわりに

本稿で紹介したプロジェクトは,原稿執筆時において開発が進行中であり,実用化までには状況の変化に対応した変更もあり得る。時期的な制約や紙面の都合で,本システム実装上の技術的特長やオンラインジャーナルならではの先進的機能などを十分に述べることはできなかった。これらについては,筆を改めてご報告したい。

プロジェクトの進め方としては,1998年度は時間的制約のため,各学協会の要望に十分には応えられなかった。1999年度は,協力学協会に試験利用していただき,実用に耐えるものに改善した上で,一般の学協会へ提供したいと考えている。また,多国語や外字,数式や化学式などの表現形式に関する拡張や,情報技術環境の変化への対応,印刷物中心からオンライン中心への出版形態の変化への対応などは,1999年度以降も継続して行ってゆく予定である。今後の展開にご期待いただきたい。

謝辞

プロジェクトを進めるに当たって,調査・設計にご協力いただいた(社)日本物理学会,(社)応用物理学会,応用物理学欧文誌刊行会,理論物理学刊行会,(社)日本化学会,(社)電子情報通信学会,(社)情報処理学会,(社)日本生化学会,日本教育社会学会,言語処理学会に感謝いたします。また,調査に当たっては(財)日本学会事務センター,開発に当たっては,富士通(株),日商岩井(株),(株)シナジーインキュベート,(株)ユニテックにご担当いただきました。

参考文献

[1]
オンラインジャーナルプロジェクト,http://www.nacsis.ac.jp/olj/index.html
[2]
NACSISオンラインジャーナルプロジェクト非公式文書のページ,http://www.rd.nacsis.ac.jp/olj/index-j.html
[3]
学術情報センター情報検索サービス,http://www.nacsis.ac.jp/ir/ir-j.html
[4]
学術情報センター電子図書館サービス,http://www.nacsis.ac.jp/els/els-j.html
[5]
時実象一:学術系電子雑誌の現状,情報管理,vol.41,No.5,p.343-354(1998).
[6]
「オンラインジャーナル文書提供サービス」と他のサービスとの関連について,http://www.rd.nacsis.ac.jp/olj/documents/service-relation.html
[7]
Publisher Item Identifier as a means of document identification, http://www.aip.org/epub/piius.html

大山敬三 Keizo Oyama
oyama@nii.jp
1999-06-01